今回のケースの場合は医療費控除の対象となります。

　病院、診療所、老人保健施設又は助産所へ収容されるための人的役務の提供の対価のうち、病状に応じて一般的に支出される水準を著しく超えない部分の金額は、医療費控除の対象となります(所得税法施行令第207条)。今回のケースでは病状から見て急を要する場合は医療費控除の対象となります。

また急を要さない病状の場合でも電車、バス等の公共交通機関の無い地域でタクシーを使わざるを得ない場合は医療費控除の対象となります。